OpenWorkの【働きがいのある企業ランキング】を年度ごとに比べてみた

【2019年5月23日更新情報】
Vorkersは2019年5月23日にサービス名をOpenWorkに変更し、社名も株式会社ヴォーカーズからオープンワーク株式会社に変更しています。

Vorkersの働きがいのある企業ランキング

転職口コミサイトであるVorkersは一年に一度「働きがいのある企業ランキング」という独自のランキングを発表しています。

このランキングは「Vorkers」に投稿された「社員・元社員による、働く環境に関する評価点」を集計し、社員の働きがいをランキング化したものです。

ランキングは2014年から実施されているので、2014年から2019年の各年度の上位10社の変遷を比べて見ました。

1位〜5位(2014〜2019年)

注意)株式会社、合同会社などの正式名称ではなく、略称使用

データ元:https://www.vorkers.com/award/

外資系グローバル企業がランキングTOPを争っている

  • P&Gが2014~2018年まで5年連続で上位選出
  • グーグルも2018年を除いた5年の上位選出
  • 2017年から3年連続でセールスフォース・ドットコムが上位選出
  • リンクアンドモチベーション、リクルートマネジメントソリューションズ、リクルートキャリアなどのHR系企業も上位に食い込んでいる
  • ここ2年は総合商社が上位に食い込んでいる
  • その他日系企業だと旭化成、出光興産などが上位選出

6位〜10位(2014〜2019年)

データ元:https://www.vorkers.com/award/

日系大手人気企業(総合商社やリクルート、旭化成など)がランクイン

  • 総合商社(三菱商事、住友商事、伊藤忠商事)、リクルート系(リクルート住まいカンパニー、リクルートホールディングス、リクルートテクノロジーズ)が強い
  • マッキンゼー、ボストンコンサルティンググループ、PWCなどのコンサル系も常連
  • ベンチャーでランクインしているのは、ユーザベース

日系の金融機関や四季報就活ランキング上位企業は出てこない

日系のメガバンクやJTB、ANA、JALなどのいわゆる四季報就活ランキング上位企業群は昔からあまり上位に入って来ていないのも特徴的です。

「働きがいのある会社」ランキング

なお、「働きがいのある会社」ランキングも毎年発表されており、実は全く別物です。

日本における「働きがいのある会社」ランキングGreat Place to Work® Institute Japanは、毎年「働きがい」において一定水準を満たす企業をベストカンパニーとして選出し、ランキングを発表しています。

引用元:https://hatarakigai.info/ranking/

Great Place to Work®(GPTW)とは

GPTWとは、世界約60カ国で展開している「働きがい」を高めるための専門研究機関です。その活動を通じてアンケート調査により、独自の調査内容/評価方法で、各国ごとにランキングを発表しています。
毎年、世界の7,000以上の企業が調査に参加し、500万人を超える従業員がアンケートに回答しています。調査対象の企業は、あらゆる規模と業種に及びます。

「働きがいのある会社」ランキング2019

ランキングは会社の規模ごとに別れて、下記の3分野でランキングが発表されています。

  • 大規模(従業員1000人以上)
  • 中規模(従業員100-999人)
  • 小規模(従業員25-99人)

小規模(従業員25-99人)ベスト5

  1. アトラエ(IT・人材)
  2. and factory(IT・IoT)
  3. PROGRIT(教育)
  4. イグニション・ポイントグループ(コンサルティング)
  5. iYell(不動産・金融)

中規模(従業員100-999人)ベスト5

  1. コンカー(IT)
  2. サイボウズ(IT)
  3. バリューマネジメント
  4. freee(IT)
  5. 武蔵コーポレーション(不動産)

大規模(従業員1000人以上)ベスト5

  1. セールスフォース・ドットコム(IT)
  2. Plan・Do・See(ウェディング)
  3. ディスコ(人材)
  4. アメリカン・エキスプレス(金融・クレジット)
  5. プルデンシャル生命保険(保険)

セールスフォース・ドットコム、プルデンシャル生命保険などは、こちらのランキングでも上位に選出されています。

まとめ

ランキングはあくまで参考に。

ランキング上位の企業は従業員の満足度が相対的に他の企業よりも高いと言えるでしょうが、必ずしも自分にフィットするとは限りません。ランキング自体はあくまで、参考として、会社の中でどういう取り組みや組織マネジメントが行われているのか、そういった取り組みが自身に適しているか、という点に着目するのが良いでしょう。